ZEB
NET ZERO ENERGY BUILDING
(ネット・ゼロ・エネルギー・ビル)
未来スペースかながわでは、積極的にZEB(Net Zero Energy Building)のプランニング・建設に取り組んでいます。2030年度以降に新築される建築物について、「ZEB基準の水準の省エネ性能が確保されること」との政策目標が示されました。未来スペースかながわでは、2025年度に受注する建築物のうち50%以上がZEBとなることを目標に掲げ、ZEBを実現するための技術力向上に努めます。
ZEBへの取り組み
ZEB
NET ZERO ENERGY BUILDING
(ネット・ゼロ・エネルギー・ビル)
未来スペースかながわでは、積極的にZEB(Net Zero Energy Building)のプランニング・建設に取り組んでいます。2030年度以降に新築される建築物について、「ZEB基準の水準の省エネ性能が確保されること」との政策目標が示されました。未来スペースかながわでは、2025年度に受注する建築物のうち50%以上がZEBとなることを目標に掲げ、ZEBを実現するための技術力向上に努めます。
Net Zero Energy Building(ネット・ゼロ・エネルギー・ビル)の略称です。快適な室内環境を実現しながら、建物で消費する年間の一次エネルギーの収支をゼロにすることを目指した建物のことです。
建物の中では人が活動しているため、エネルギー消費量を完全にゼロにすることはできませんが、省エネによって使うエネルギーをへらし、創エネによって使う分のエネルギーをつくることで、エネルギー消費量を正味(ネット)でゼロにすることができます。
ZEBを実現することのメリットには、エネルギー消費量を削減することの他にも様々なメリットがあります。 具体的には、大きく以下の4つのメリットが存在しています。
エネルギー消費量の削減に伴い、建物の運用に係る光熱費を削減することができます。
自然エネルギーの適切な活用、個人の好みに配慮した空調や照明の制御などにより、省エネルギーを実現しつつ快適性・生産性を向上させることができます。
ZEBのような環境・エネルギーに配慮した建物は、他の一般的な建築物と比較して不動産としての価値の向上、街としての魅力の向上などにつなげることができます。
ZEBを実現することで、災害等の非常時において必要なエネルギー需要を削減することができ、さらに再生可能エネルギー等の活用により部分的にではあってもエネルギーの自立を図ることができます。
建築物を取り巻く関係者には、公共建築物のオーナー、民間建築物のオーナー、テナント(建物で働く人)、建物を訪れる人など、さまざまな立場のステークホルダーが存在します。ZEB化によって得られるメリットはその立場によって異なるものの、それぞれの関係者に対するメリットが存在します。
建物のエネルギー消費量をゼロにするには、大幅な省エネルギーと、大量の創エネルギーが必要です。
そこで、ゼロエネルギーの達成状況に応じて、3段階のZEBシリーズが定義されています。
省エネ(50%以上)+創エネで100%以上の一次エネルギー消費量の削減を実現している建物
省エネ(50%以上)+創エネで75%以上の一次エネルギー消費量の削減を実現している建物
省エネで基準一次エネルギー消費量から50%以上の一次エネルギー消費量の削減を実現している建物
令和4年度 (2022年度) |
令和5年度 (2023年度) |
令和7年度 (2025年度) |
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受託率 | 0% | 50% | 60% |
※当社でのZEB普及目標です。
令和4年度 (2022年度) |
令和5年度 (2023年度) |
令和7年度 (2025年度) |
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受託率実績 | 0% |
※当社でのZEB普及実績です。
ZEB基準建物完成
予定棟数
24棟
ZEB基準建物完成
予定棟数割合
50%